医学のあゆみ292巻12号 科学的根拠に基づくがん検診UPDATE2025

はじめに

わが国では1981年に悪性腫瘍が死亡原因の第1 位となり，1983年に老人保健法が施行された．胃がん・子宮頸がん検診が開始され，その後，大腸がん，乳がん，肺がんへと対象が拡大され，現在，健康増進法に基づく市町村の事業（対策型検診）として行われている．2006年にはがん対策基本法が成立し，翌年，第1 期がん対策推進基本計画が策定され，現在，第4 期がん対策推進基本計画が進行中である．

国として科学的根拠に基づくがん検診の実施について検討すべく，2003年12月に“がん検診に関する検討会”が設置されたが，2012年5月からは“がん検診のあり方に関する検討会”と改め，時代の変遷に即応すべく検討が重ねられている．

第3 期がん対策推進基本計画では，がん死亡率減少を目的として“科学的根拠に基づくがん検診の充実”が全体目標に掲げられ，精度管理体制の整備などについて検討会で議論された．一方，職域検診については，2018年に「職域におけるがん検診に関するマニュアル」が策定され，2022年には「がん検診事業のあり方について」報告書において，地域・職域によらずすべてのがん検診が適切に行われることを目指した“組織型検診”が提唱され，関係者が必要とする情報が体系的に盛り込まれた．

2023年度からの第4 期がん対策推進基本計画には，“組織型検診の構築”が盛り込まれている．組織型検診とは，統一されたプログラムの下，適格な対象集団を特定し，対象者を個別に勧奨する検診で，全行程が組織化されることにより，検診の利益の最大化，不利益の最小化が期待できる．

本特集では，第4 期がん対策推進基本計画全6年間の中間年である今年（2025年）から来年にかけて中間評価の実施が想定されることから，「科学的根拠に基づくがん検診UPDATE 2025」を主題として，がん検診のエキスパートにご参画いただき，各種がん検診の現状に加えて，ガイドライン策定の根拠となる利益と不利益の考え方，精度管理のあり方，受診率向上への取り組みなどについて，最新の知見について解説をいただいた．

本特集が，わが国でがん検診に携わる方々の知見と理解の一助となれば幸いである．

大内憲明
Noriaki OHUCHI
東北大学大学院医学系研究科