脊椎脊髄ジャーナル37巻10号　転移性脊椎腫瘍治療大全

特集にあたって

日本におけるがんの新規患者数は年々増加しており，2023年には約100万人が新たにがんと診断されていて，がんによる年間死亡者数は全死亡者の約30％にあたる約37万人に達し，いまだに死因第1位の座にある．転移性脊椎腫瘍に関する正確な疫学的データはないようだが，「骨転移診療ガイドライン（改訂第2版）」によれば日本での骨転移年間患者数は8,400人から16万人と見積もられていて，乳がんや前立腺がん患者の約75%，肺がんや甲状腺がん患者の約50%，消化器がん患者の約20% に剖検で胸椎や腰椎に転移があったという日本からの論文も紹介されている．

化学療法や手術の進歩によりいわゆるがんサバイバーも増えてきた．しかし，これらの治療適応には患者のPerformance Status（PS）も指標として使われていて，PSが2以上になると合併症リスクが高くなることから，化学療法の適応ではないとされることも多い．転移性脊椎腫瘍は，痛みや麻痺などを生じさせることでこのPSに大きな影響を与えるため，化学療法などを導入するためにはこれらの症状に対して適切かつ迅速な介入が必要となり，手術を行うことも多くなってきた．長期予後が見込めない患者には手術を選択しない施設も多かったように思うが，この10年で転移性脊椎腫瘍の治療戦略が根本から変わったと感じている．

このような背景に加えて，1人ひとりの状態に応じた個別化医療の発展も近年目覚ましいことから，今回「転移性脊椎腫瘍治療大全」を企画した．本号では，転移性脊椎腫瘍の診断から治療計画，具体的な治療手技まで幅広く取り上げた．たとえば，血液・尿検査や腫瘍マーカーを用いた診断法から始まり，画像診断や病理診断，原発不明がん脊椎転移の診断まで，さらには予後判定や不安定性の判定など治療計画に必要なスコアと分類，化学療法・放射線療法・手術療法の適応と有効性についても包括的に網羅し，最新の知見を交えた内容となっている．

日進月歩の医学の進歩は，がん患者の未来に希望の光をもたらしつつある．このような希望の架け橋となり，転移性脊椎腫瘍に苦しむ患者の治療に携わる医療従事者の知識と技術向上の一助となればと，さまざまな診療科のエキスパートに多様な視点から転移性脊椎腫瘍に対するアプローチを解説いただいた．今後もさらなる研究と技術革新が進む中で，われわれがこの分野の知識を深め続けることができるように，本号で転移性脊椎腫瘍診療について現時点での立ち位置を理解できることになればと願ってやまない．

鳥取大学整形外科　永島英樹