Medical Practice 2025年5月号（42巻5号）認知症～認知症診療の新時代の到来

認知症　認知症診療の新時代の到来

高齢化の加速によって認知症の高齢者の数は増え，厚生労働省研究班による最新の調査では，2022年時点で認知症者は443万人，軽度認知障害は559万人，2030年には認知症者523万人，軽度認知障害593万人になる見込みと推計されました^1）．それだけのcommon diseaseですから，他領域を専門とする医師でも，認知症を合併する患者を診療することもあれば，他疾患で通院中の患者に対して認知症の発症を疑うこともあるかもしれない，そのような場合に適切に目の前の患者が幸せに暮らすための道筋を立てるためには，認知症に関する基本的な知識を身につけておくことが望まれます．

認知症に対する画期的な治療薬や検査は長らく登場しませんでしたが，2023～2024年は認知症領域にとっては大きな変化のある年になりました．一つは，認知症の人が尊厳をもって暮らし続けるという目的を実現するために，「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」が2023年6月14日に成立し，2024年1月1日に施行されました．もう一つは，長く望まれていたアルツハイマー病の疾患修飾薬の登場です．わが国でも2023年9月25日にレカネマブが，2024年9月24日にはドナネマブが承認され，実臨床で用いられるようになりました．これらの薬は，従来の治療薬の適応より症状の軽い軽度認知障害を主な適応としており，早期診断の重要性が高まったといえます．一方，新規の治療薬が登場しても，適応にならない人や選択しない人は従来の治療法を選択することになりますし，アミロイドPETや脳脊髄液検査といったバイオマーカー診断が可能になっても，臨床的にベストな鑑別診断を行う必要性は変わらないと考えます．

本特集では，認知症基本法によって何が変わるか，疾患修飾薬によって何が変わったか，そして変わらずに残る問題についてどう取り組むべきかという切り口で項目を組み，その道のエキスパートの先生方に，かかりつけ医や非専門医が知っておきたいことをご解説いただきます．認知症基本法の施行，疾患修飾薬の登場という大きなニュースを機に，認知症を取り巻く環境はこんなにも変化しているということを読者の方々に知っていただき，何らかの形で認知症診療により積極的に関わっていただくきっかけになれば幸いです．

井原涼子
東京都健康長寿医療センター脳神経内科

文献

1）二宮利治：認知症及び軽度認知障害の有病率調査並びに将来推計に関する研究．https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/ninchisho_kankeisha/dai2/siryou9.pdf（2025年2月閲覧）