病理と臨床 2026年11月号 44巻11号 精巣腫瘍 update

精巣腫瘍update

本誌で精巣腫瘍を扱った特集号は，過去20年では30巻10号（2012年）「泌尿器病理Ⅱ─尿路系，精巣，外陰部─」，35巻12号（2017年）「胚細胞腫瘍」に限られ，精巣腫瘍のみを対象としたものはない．その間に，分子生物学的検討から精巣胚細胞腫瘍の組織発生に関する新たな知見が得られ，組織分類に反映された．さらに病期分類の改訂やリスク分類の再評価を通し，治療方針にも化学療法を主体に変化が生じている．また，セルトリ細胞腫，ライディッヒ細胞腫などの精巣性索間質性腫瘍は，その稀少性から臨床・病理像の多くが不明な腫瘍群であったが，近年，多施設研究の長期予後データが提示されつつあり，病理診断マーカーとなる分子異常を含めた新たな腫瘍分類も提言されている．本邦では，それらを踏まえた精巣癌（精巣腫瘍から改題）取扱い規約第5版が本年（2026年）4月に出版された．

まず新規約の改訂点の解説を通し，現状の精巣腫瘍診療，および今後の課題を把握する．精巣胚細胞腫瘍では，前駆病変であるgerm cell neoplasia in situとの関連の有無による組織分類が採用されているが，その基盤となった腫瘍発生仮説については十分に理解が進んでいるとは言い難く，その検証の過程で見出された新しい診断マーカーも含めた知見の整理が必要である．精巣胚細胞腫瘍の治療方針を決定するリスク分類であるInternationalGerm Cell Cancer Collaborative Group分類や化学療法の内容についても病理医が知っておくべき知識と考える．規約改訂項目にはWHO分類第5版（2022年），UICC-TNM分類第9版（2025年）の改訂内容も含まれる．日常診療においては，特に化学療法に不応性であることから臨床上問題となる体細胞型悪性腫瘍が，組織診断でも奇形腫や他臓器由来腫瘍との鑑別の観点から病理医を悩ませることが多い．また，後腹膜リンパ節や遠隔転移巣の切除検体では，抗腫瘍治療後の腫瘍組織像を評価する必要がある．基礎となるデータに乏しいのが現状であるが，新規約では治療に必要な情報を含め，かつ実用性を重視したシンプルな病理学的治療効果判定を掲載している．

性索間質性腫瘍では，Japan Urological Oncology Groupによる患者長期予後の多施設研究，またInternational Society of Urological Pathology，Genitourinary PathologySociety合同の組織分類・病理診断に関するコンセンサス会議の結果が相次いで報告されている．悪性リンパ腫を主体とする血液リンパ球系腫瘍も，胚細胞腫瘍に次いで診断機会の多い疾患であるが，免疫学的に保護されているimmunologically privileged organである精巣における本腫瘍群の特徴についてはあまり知られていない現状がある．

本特集が，病理-臨床の両面で精巣腫瘍に対する理解の向上に役立ち，診療上の指針となることを期待する．

宮居弘輔 ［防衛医科大学校 臨床検査医学講座］
都築豊徳 ［愛知医科大学医学部 病理診断学講座］