J. of Clinical Rehabilitation34巻14号 厚生労働省による高次脳機能障害支援者養成研修制度

特集にあたって

厚生労働省が，2001年に高次脳機能障害支援モデル事業を開始し，四半世紀が経過した．その間，診断基準が策定され，全国の高次脳機能障害者の生活，就学，就労に関する実態調査が行われ，リハビリテーション治療の手順が構築されてきた．そして，2023年以降現在まで，全国で高次脳機能障害およびその関連障害に対する地域支援ネットワーク構築促進事業が展開されている．すなわち，高次脳機能障害へのリハビリテーションが，「地域支援ネットワークの構築」にまで発展してきた．その理由は，高次脳機能障害が後遺する例には，地域リハビリテーションが必須であるからである．

高次脳機能障害の主な原因疾患である脳卒中，脳外傷は，発症時もしくは受傷時に意識障害が重篤な例，昏睡期間が長期に及んだ例は，高次脳機能障害が必発すると考えられる．後遺しやすい高次脳機能障害は，脳卒中と脳外傷でその質と程度は異なるが，注意障害，遂行機能障害，記憶障害，社会的行動障害（自発性の低下，易怒性，鬱状態等）が多い．こうした後遺障害のある高次脳機能障害者が，社会参加，もしくは社会復帰を目指す場合，回復期のリハビリテーション治療が終了しても，さらに高次脳機能障害の回復および代償手段の習熟，そして社会性を再獲得するために，生活期におけるリハビリテーション医療が必須となる．すなわち，地域でのネットワーク体制の構築である．

英国リハビリテーション医学会が発刊している脳損傷者へのリハビリテーション治療に関するガイドラインによると，脳損傷者の長期的なニーズに答える責任は，地域のさまざまな専門職（行政・福祉職，生活支援，健康指導，就労支援，教育，カウンセラー，ボランティア等）が分かち合う必要があること，そしてその長期的支援の目的は，当事者が自由に選択できる最適な社会参加活動を開始し維持できることであると述べている．

以上を背景に，厚生労働省は令和6年度から，高次脳機能障害者の社会生活支援とリハビリテーション医療に従事する専門職向けに研修制度を創設した．研修内容は，基礎研修（講義360 分，演習360 分），実践研修（講義400 分，演習360 分）に分かれ，各項目について，テキスト，動画が配備された．そして，これらの研修を受けることにより，高次脳機能障害者支援を行っている各事業所〔計画相談支援・障害児相談支援，生活介護，施設入所支援，共同生活援助，自立訓練（機能訓練・生活訓練），就労選択支援，就労移行支援，就労継続支援A 型，就労継続支援B 型等〕は，高次脳機能障害者支援体制加算を取得できるようになった．今後，わが国において，高次脳機能障害支援者養成研修を受ける専門職が増加することが見込まれる．そこで，本特集では，高次脳機能障害支援者養成研修に関し，各分野からその目的，内容，期待する点を解説していただくこととした．

（編集委員会 企画担当：渡邉 修）