J. of Clinical Rehabilitation35巻2号 復職に向けたリハビリテーション治療

特集にあたって

本特集では，現役世代の患者にとって極めて切実でありながら，これまで体系的に語られる機会の少なかった「復職」を真正面から取り上げた．身体機能や認知機能が一定程度回復し，自宅生活が可能となったとしても，就労者にとっての主要な生活の場は職場であり，そこで求められる能力や配慮は自宅退院とは異なる部分が多い．しかしながら，入院リハビリテーション治療における目標設定では自宅退院が優先されやすく，かつ退院後の外来リハビリテーション治療は量や質的な課題が多い傾向にあるため，希望する復職との間に乖離が生じやすい．

このギャップをいかに埋めるかは，個々の臨床判断に委ねられてきた部分が大きい．

復職は疾患・障害の種類や程度，職種，雇用形態，社会制度，さらには国や地域の文化的背景によっても条件が大きく異なり，標準化された介入や強固なエビデンスを構築することは容易ではない．一方で，復職に向けた考え方の整理，進め方の手順，医療と職場をつなぐ枠組み，法制度や社会資源の活用といった「方法論」を共有することは十分に可能であり，近年は厚生労働省による仕事と治療の両立支援ガイドラインの整備や，リモートワークを含む働き方の多様化によって，その選択肢は着実に広がりつつある．

本特集では，脊髄損傷，高次脳機能障害，精神疾患，神経難病，がんといった，比較的若年層が罹患しやすく，就労との関係が特に重要となる疾患・病態を取り上げ，さらに仕事と治療の両立支援における制度やサービスの具体的な利用法について，それぞれの分野で豊富な臨床経験と実践知を有する6 名の先生方にご執筆いただいた．復職を阻む現実的な困難，医療者が陥りやすい盲点，職場との調整における工夫，そして患者本人の思いや葛藤にまで踏み込み，明日からの診療に直結する示唆に富んだ内容となっている．疾患ごとの違いを超えて，「復職とは何か」「リハビリテーション医療はどこまで関与できるのか」という共通の問いが，読後には立体的に浮かび上がってくるはずである．

多忙な臨床・研究・教育の合間を縫って，貴重な知見と経験を惜しみなく本特集に寄せてくださった執筆者の先生方に，心より敬意と感謝を表したい．本特集が，読者にとって復職支援を再考する契機となり，個々の患者の人生の選択肢を広げる一助となると同時に，わが国全体として取り組むべき課題を可視化する礎となることを切に願う．

（編集委員会 企画担当：佐々木信幸）