〈今日使える〉死亡診断書・死体検案書の書き方・考え方〜当直・在宅・事故・災害～

はじめに

2005年の総死亡数は約108万人で，病院・診療所での死亡者が82.4％を占めていました。当時の医師の，亡くなった方への対応の中心は，死体検案書を作成することではなく，診療中の患者の死亡診断書を作成することでした。その後，2015年の地域医療構想のもと，医療機関の機能分化・連携，病床数の必要量に応じた削減・統合が進められてきました。この間，社会の高齢化が進み，2024年の総死亡数は160万人を超え，多死社会に突入しました。死亡場所も，病院・診療所が65.6％，介護医療院・介護老人保健施設が4.1％，老人ホームが12.2％，自宅が16.4％，その他が1.7％となりました。死亡数が増えただけでなく，死亡場所も多様化した結果，医師は，様々な状況下で亡くなった方の死亡診断書・死体検案書の作成に対応しなければならなくなりました。さらに，地震だけでなく，局地的な集中豪雨も多発しており，大量災害死の死体検案の要請にも応える必要があります。

本コンテンツでは，医師が遭遇する幅広い死因や状況に対応できるように考えた症例を掲載しています。内因死（病死）・外因死の様々な「死因」，医療施設内・介護施設内・自宅・屋外の様々な「死亡場所」，主治医・救急医・検案医（警察医）と立場が異なる「医師」，さらに「救急搬送」された場合と不搬送となった場合，これらが様々に組み合わさった症例を取り上げました。これらの症例ごとに，具体的に死亡診断書・死体検案書の作成例を示した上で，①死亡診断書か死体検案書か，②死亡したとき，③死亡の原因，④死因の種類，⑤死亡したところ及びその種別を，外因死の場合は⑥追加事項，⑦異状死体の届出の要否について，「書き方と考え方」をポイントごとに解説しています。

本コンテンツの執筆にあたり，日本医師会が毎年開催している「死体検案研修会（上級）」の講師の法医学の先生方にご協力頂きました。

本コンテンツで紹介する症例とその死亡診断書・死体検案書の書き方と考え方は，先生方の日々の診療において実際にこれらを作成する際にお役に立つものと考えております。

2025年12月

福岡大学名誉教授
久保真一