理学療法 43巻2号　エビデンスも活用した内部障害患者に対する理学療法：EBPケーススタディ

企画にあたって

根拠に基づく実践（evidence-based practice：EBP）の行動指針に則った臨床判断の展開は，医療の質の向上と対象者のアウトカム向上において重要な役割を担う．EBPとは，①質の高い臨床研究による実証結果，②医療者の臨床能力（知識・技能・経験），③施設の環境を踏まえて基本方針を立案し，インフォームドコンセントを通じて，④対象者の意向や価値観との調整を図りながら，共有意思決定（shared decision making）を通じて，安全かつ効果的で対象者中心の医療に関する臨床判断を進めるための実践様式である．

EBPの基本的手順は，①臨床的疑問の定式化，②情報収集，③情報の批判的吟味，④対象者への適用の検討，⑤適用結果の評価の5段階から構成される．

世界理学療法連盟は，EBPに関するポリシーステートメントとして，「理学療法士には，患者／利用者，介護者，そして，地域社会を，入手可能な最良のエビデンスに基づいてマネジメントする責任がある．また，理学療法士には，効果が認められていない，あるいは安全性が確認されていない技術や手法を使用しないという責任もある．」と明示している．一方，わが国の理学療法の臨床実践におけるEBPの適用は必ずしも十分とはいえないものと思われる．その背景の一因として，卒前におけるEBP教育の不足が指摘されている．

このような状況に鑑み，本誌では，これまで「エビデンスを参照した疾患別の理学療法の考え方と進め方」シリーズとして，下肢運動器疾患，上肢運動器疾患，神経疾患，脊柱・体幹疾患，呼吸器疾患を取り上げてきた．また，「エビデンスも活用した疾患別の理学療法ケーススタディ」シリーズとして，脊柱疾患，下肢運動器疾患，上肢運動器疾患を対象に，EBPの展開モデルを提示してきた．

本特集では，「エビデンスも活用した疾患別の理学療法ケーススタディ」シリーズの一環として，循環器疾患，呼吸器疾患，腎疾患，代謝疾患，がんなどの内部障害を呈する症例に対する具体的なEBPの進めかたについて，ケーススタディ形式で解説いただく．

本特集を通じて，内部障害患者に対する理学療法における臨床判断において，EBPの適用が一層推進されることを期待する．

（編集委員会）