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- 理学療法士のための産業保健入門−その基礎と実践−
商品情報
内容
序文
監修の序
わが国は,少子・高齢社会に突入している。過去に例をみない人口構造の変化は,労働力の供給,労災の発生等にも大きな影響を及ぼし始めている。これを踏まえて2023年3月,厚生労働省から第14次労働災害防止計画が発表された。そのなかに興味深い記載がある。それは,8つの重点項目のうちの1つとして掲げられた「(2)労働者(中高年齢の女性を中心に)の作業行動に起因する労働災害防止対策の推進」のなかに,『理学療法士等を活用した事業場における労働者の身体機能の維持改善の取組を支援するとともに,筋力等を維持し転倒を予防するため,「Sport in Lifeプロジェクト」(スポーツ庁)と連携してスポーツの推進を図る。』と述べられている点である。産業保健の場に,理学療法士を登場させた画期的な一文である。理学療法士には,加齢に伴う身体機能の低下防止,高齢労働職場で多発している転倒,転落・墜落災害,腰痛等の予防,負担軽減が期待されている。これらの取り組みを通じて,理学療法士は労働者の安全と健康を守り,労働災害の防止に重要な役割を果たすことが期待されている。
理学療法士に期待されているこれらの役割は,産業保健活動のなかの作業管理の一部である。国が期待するこれらの業務に理学療法士が従事するには,まず産業保健活動を学び,そのなかで理学療法士が自らの専門性を生かしながら深くかかわることのできる作業管理を熟知する必要がある。理学療法士にとって作業管理はなかなか手ごわい。その1つに,工学の分野であるIE(インダストリアルエンジニアリング)を理解しなければならないことが挙げられる。しかし,理学療法士が作業管理の専門知識を身につけた暁には,産業保健活動も新たな展開を生む。そこで理学療法士との連携が期待される産業保健活動,なかでも「労働衛生活動における三管理」※の中の作業管理に焦点を合わせた書籍『理学療法士のための作業管理』を出版企画した。ところが編集討議の段階で,理学療法士にとって産業保健はこれからの開拓分野であることから,まずは産業保健全般を理解し,把握することが必要であるとの結論に達し,理学療法士が最初に触れる『産業保健概論』の編集へと転換した。それが本書である。産業保健は,労働者の健康,安全,快適性を求める幅広い領域である。本書を編集するにあたって,理学療法士,産業医,産業保健師・看護師,産業保健研究者,実務家,コンサルタント,人間工学者,生産管理者等々の広範囲な領域から56名の執筆者を選出し依頼した。読者諸兄が,健康をホーリスティックなアプローチで進める産業保健活動の全貌を理解され,理学療法士としてどのようなかかわりをもつことが望まれているかを考える手助けとなれば幸いである。
※労働衛生は主に行政で使用される名称である。一般的に使用されている産業保健と同義語である。たとえば,厚生労働省から発せられる行政指導の指針等では労働衛生という用語が使われている。
2026年4月
神代 雅晴(くましろ まさはる)
目次
概 論
1章 産業保健と理学療法
1 労働安全衛生の歩み 酒井一博
暉峻義等:労研と産衛の生みの親
先人たちの心意気に学ぶ
産業衛生協議会の創立
産業構造の変化と,働き方および負担のあり方
人間工学の登場
働き方改革とコロナショック
近未来に取り組むべき3つ視点
2 産業保健と理学療法のかかわり 浅田史成
第1世代:国内の歩み
第2世代:模索と広がり
第3世代:急速な産業理学療法の発展
これからの展望
3 産業保健分野における専門職の活動の特徴と参入前の心得 住徳松子
コラム 諸外国の理学療法士と産業保健のかかわり 岡原 聡
コラム 産業保健の同義語 神代雅晴
2章 理学療法士として理解しておくべき企業の仕組み
1 わが国の働く人を取り巻く産業構造 西 賢一郎
はじめに
日本の産業分類と特徴
企業規模による労働環境の違い
雇用形態の多様化と健康への影響
労働人口の構造変化
新興産業と労働者の健康
2 健康保険組合と企業・産業保健のかかわり 山本 誠
はじめに
専門職として自分の仕事を言語化する必要性
会社にあるラインをうまく活用する
タイミングが来るまで準備を怠らず,与えられた仕事で信頼を得る
3 産業保健にかかわる産業保健専門職 深井恭佑
産業保健における理学療法士の役割 ― 健康管理・健康経営と連携の視点
事業所内の産業保健職
事業所外の産業保健職
4 労働者と人事労務管理 小島健一
産業保健の対象:「労働者」と就労形態の多様化
雇用の契約関係:組織で働く基盤
給与制度と就業規則:働きの対価とルール
事業者責任:安全・健康配慮義務と労働者の役割
合理的配慮:障害者雇用促進法と就労支援
5 労働災害の動向とその補償 岩切一幸
労働災害の発生状況
労働災害への対応
3章 労働衛生管理の原則とマネジメント
1 労働衛生の3管理・5管理と安全衛生管理体制および労働災害防止計画 亀田高志
1970年頃の労働者の安全衛生の状況から
有害な職場要因,健康影響を及ぼす作業から労働者を護る3管理と5管理
厚生労働省が労働安全衛生管理の方針,施策を示す労働災害防止計画
2 作業環境管理概論 上島通浩
作業環境管理とは
作業環境管理の必要性
作業環境管理の基本
3 作業管理概論 神代雅晴
作業管理思想の原点
近代日本の産業保健活動と作業管理~暉峻義等と労働科学
IEの世界における作業管理
労働衛生行政が謳う作業管理
これからの作業管理
4 健康管理概論 赤津順一
健康管理
職域における健康管理の位置づけ
職場で行われる健康診断等
健康診断の事後措置
理学療法士の健康管理へのかかわり
5 労働衛生教育・健康教育 住徳松子
労働衛生教育
健康教育
6 個人情報保護・健康情報管理 亀田高志
労働者の健康情報管理
コラム わが国の産業保健分野での理学療法士の活動 高野賢一郎
コラム 労働衛生管理と理学療法士のかかわり 谷 直道
各論
4章 特異的一次予防としての作業管理・職場改善
1 人間工学概論 谷 直道,榎原 毅
人間工学とは
2 産業疲労 久保智英
産業疲労とは何か
疲労の可逆性
集団疲労という考え方
産業疲労の測定方法
現代の産業疲労の問題と対策
3 作業条件とその管理
Industrial Engineering(IE) 村上貴敏
IE手法 村上貴敏
現場改善の進め方 村上貴敏
作業条件とその管理 山下 潤
作業負荷評価の目的と利点 山下 潤
作業負荷評価と管理区分の設定 山下 潤
作業の適正化の限界と対策 山下 潤
4 職場巡視のキーポイント
職場巡視の目的 金 一成
法的側面と全員参加の重要性,理学療法士への期待 金 一成
職場巡視の事前準備 金 一成
職場巡視の視点 金 一成
巡視後の対応と改善活動 金 一成
理学療法士としての職場巡視支援 山下剛司
職場巡視の流れ 山下剛司
職場巡視のポイント 山下剛司
5章 職場改善活動の手法
1 職場環境改善活動の歴史と動向 谷 直道,木村圭佑,吉川 徹
参加型職場環境改善活動
職場のメンタルヘルス対策への応用
2 参加型職場環境改善 吉川悦子,呉地祥友里
定義と範囲
参加型職場環境改善の6原則と共通特徴
参加型職場環境改善の実践例:「いきいき職場づくり」
ファシリテーターの役割と理学療法士として期待される役割
3 アクションチェックリストの活用 松田文子,谷 直道
はじめに
アクションチェックリストの歴史
アクションチェックリストの構成と特徴
アクションチェックリスト活用の実際
おわりに
4 理学療法士として関与する保健衛生業における参加型職場改善活動 谷 直道
はじめに
医療・介護労働における参加型職場改善
おわりに
6章 健康増進活動における課題とポピュレーションアプローチ
1 健康保持増進対策
事業所における労働者の健康保持増進のための指針(改正THP指針) 太田雅規
職場でのポピュレーションアプローチ 太田雅規
健康保持増進と理学療法士の役割 山下真紀子
活動事例 佐藤友則
2 高年齢労働者対策
高年齢労働対策の全体像と作業管理のかかわり 徳弘雅哉
高年齢労働者における身体機能と認知機能 能川和浩
反復的運動機能計測と個別フィードバックによるプレゼンティーズム改善の取り組み事例 今岡真和
3 運動器疾患対策
作業関連性運動器障害の予防対策 北原照代
事例紹介1 辻 修嗣
事例紹介2 山田翔太
4 女性の就労支援
働く女性の健康と就労支援 川島恵美
事例紹介 新地美穂,辻 陽子
おわりに 川島恵美
5 メンタルヘルス対策
はじめに 江口 尚
労働者のメンタルヘルスの現状 江口 尚
職場におけるメンタルヘルス対策 江口 尚
運動とメンタルヘルス 江口 尚
職場環境と心理社会的要因 江口 尚
理学療法士の実践的役割 江口 尚
事例紹介 川村有希子
6 地域・職域連携
地域・職域連携とは 三橋祐子
中小規模事業場における産業保健活動の現状と今後の健康支援のあり方 三橋祐子
中小規模事業所における運動指導の実践 岩倉浩司
7 レセプト・健康診断データの利活用
産業保健におけるビッグデータ解析 樋口善之
レセプト・健康診断データ分析の意義 松垣竜太郎
複合的データ分析による付加価値の創出 松垣竜太郎
データ分析において求められる能力 松垣竜太郎
補足(データ分析ソフトウェアの活用) 松垣竜太郎
コラム ベンチャー企業と産業保健のかかわり 福谷直人
7章 治療と仕事の両立支援
1 両立支援概論 筒井保博,市川富美子
はじめに
患者が労働者になるということ
病気を抱えながら働く意義
両立支援体制の整備
両立支援における多職種連携の重要性
これからの両立支援に向けて
2 理学療法士がかかわる両立支援事例
心疾患患者の治療と就労支援事例 久原聡志
両立支援コーディネーターである理学療法士による脳梗塞患者に対する両立支援 加藤剛平
コラム 治療と就労の両立支援と職業リハビリテーションの整理 谷 直道
8章 事業場におけるリハビリテーション専門職としての支援の実践と具体的な留意点
1 産業保健部門との連携 住徳松子
事業場における理学療法士の実践領域と連携の基本
産業保健部門が期待する理学療法士によるサービス
理学療法士の位置付け
「健康経営®」「人的資本管理」「コラボヘルス」への貢献
2 事業場の窓口と人事労務部門との連携 亀田高志
理学療法士としてかかわる事業場内外の関係者
職場の関係者との連携における課題と対応
3 対象となる労働者と労務管理の実際 亀田高志
労務管理
労働者の勤務する職場の就業規則の確認
4 健康経営®,人的資本経営等の経済産業省による施策 永田智久
健康経営の定義
健康経営顕彰制度
健康経営の効果
健康経営ガイドブック
5 産業医と理学療法士の連携~産業保健における理学療法士の新たな役割と可能性~ 梶木繁之
理学療法士の強みと産業保健への応用
実例:プレゼンティーズム改善への取り組み
今後の展望と課題
さいごに
6 産業保健看護職(保健師・看護師)と理学療法士の連携 住徳松子
産業保健看護職の役割
産業保健看護職をサポートするサービス例
産業保健看護職との連携のために
あとがき 谷 直道
付録 評価測定実践ツール・実践事例
1 国際労働基準と日本の関係法令 谷 直道
国際労働機関が定める中核的労働基準
理学療法士が知っておきたい労働衛生関係法令・指針等
2 評価測定ツール 平内和樹,谷 直道,渡辺一彦,加納啓輔,和中秀行
筋骨格系障害に用いる人間工学評価ツール
心身機能測定評価ツールの紹介
3 企業内リハビリテーションに求められること 塩山洸祐
現場復帰を目標とした運動指導
安全な現場復帰を目指すには
筆者の事業場で実施しているテスト「安全体力®」機能テスト
4 産業保健理学療法士の育成に向けたケースメソッド教授法の活用 木村圭佑
はじめに
学習方法
ケースメソッド教授法の概要
ケース教材とディスカッションリーダー
おわりに
①ケース教材「誰も継続していない―中小事業場への理学療法士派遣事業の現実―」
②課題シート
③クラス討議の動画※
④ティーチングノート
本ケースのねらい
目標とする到達点
設問とリードのあり方
便利機能
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- 一部対応
- 未対応
- 全文・
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書籍情報
- ISBN:9784758322980
- ページ数:240頁
- 書籍発行日:2026年6月
- 電子版発売日:2026年6月12日
- 判:B5判
- 種別:eBook版 → 詳細はこちら
- 同時利用可能端末数:3
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