JOHNS第42巻8号 0歳児と耳鼻咽喉科－新生児・乳児への対応－

序
新生児聴覚スクリーニングの新たな問題

新生児の医療の特集は『JOHNS』の40年の歴史の中で2回あり，1998年のVol.14，No.4と2007年Vol.23，No.9で，前者は「新生児・乳児の診療」，後者は「新生児・乳児の診断・治療マニュアル」である。前回以来，約20年ぶりの特集である。その後，耳鼻咽喉科領域に大きな影響を与えたのは，生後ただちに実施する“新生児聴覚スクリーニング”の普及で，東京都ではその実施率は98％とほぼ完全実施になったことであろう。

新生児聴覚スクリーニングは新生児科で検査機器を使って実施され，その結果は母子手帳に添付されているので，結果がpassではなくrefer（要再検）とされた場合，精密聴力検査目的に耳鼻咽喉科を紹介される。耳鼻咽喉科ではABRを睡眠下に実施し，難聴の有無を調べるための検査を行う。

新生児聴覚スクリーニングによって，この数年最も影響を受けたのは先天性難聴児の補聴器のフィッティングと人工内耳手術の低年齢化である。補聴器の効果が乏しい場合は，生後12カ月～1歳台で手術する症例が増加している。しかし新たな問題も生じている。新生児聴覚スクリーニングがpassという結果であったが1～2歳で高度難聴が判明する場合が存在することである。その原因はさまざまである。難しい新たな問題に超低体重出生に出現頻度の高い視覚聴覚二重障害児の医療・ケア・教育の問題がある。理想的には小児科・眼科・耳鼻科とのお互いの医学的情報交換だけでなく，社会福祉や療育・教育の関係者との協力が重要である。視覚聴覚二重障害児に関しては耳鼻咽喉科では取り上げられることは少ない。このような問題以外にも医療の進歩に伴う新たな問題も少なくない。

今回の20年ぶりの特集は，この20年間の小児科学領域の新生児・乳児の医療の最近の進歩に合わせた耳鼻咽喉科学領域の取り組みを取り上げており，本特集が日常診療に役立つことを期待している。

加我君孝