医学のあゆみ298巻8号 精神腫瘍学（サイコオンコロジー）の実践と課題

はじめに

「がん患者に真実を伝えたら自殺してしまうのではないか」．1960～1970年代の欧米では，こうした懸念を背景に患者への“告知”をめぐる議論が始まり，精神腫瘍学ががんの心理的，社会学的，行動的，倫理的側面を網羅する専門領域として認知されるに至った．

日本では1987年に河野博臣氏らにより日本サイコオンコロジー学会（Japan Psycho－Oncology Society：JPOS）が設立され，1995年には国立がんセンター研究所支所に精神腫瘍学開発部が設置された．これにより国内の研究基盤が整い，がん患者の多くが何らかの適応障害やうつ病（気持ちのつらさ），せん妄などの精神症状を経験している実態が明らかになった．また，心理状態が免疫系や予後に与える影響についても疫学的，生物学的な研究が行われた．

2006年の「がん対策基本法」成立は，日本の精神腫瘍学にとって大きな転換点となった．身体的苦痛のみならず，精神心理的苦痛を“がんの標準的な苦痛”として捉え，全国どこでも緩和ケアや心理社会ケアを受けられる体制整備が加速した．特に医療者のコミュニケーション技術向上に向けた研修（communication skills training：CST）が普及した意義は大きい．さらに2016年のがん登録の法制化により，全がん患者を対象とした精度の高い自殺疫学調査が可能となり，ハイリスク群の同定などエビデンスに基づく予防策が講じられつつある．

2023年からの「第4期がん対策推進基本計画」では“誰一人取り残さないがん対策”を掲げている．がん治療の高度化・長期化に伴い，サバイバーシップ支援，AYA（adolescents and young adults；思春期・若年成人）世代や高齢者への個別化ケア，精神疾患併存患者への対応，そしてSDM（shared decision making；共同意思決定）の推進など，多職種連携による学際的アプローチが不可欠となっている．本特集では，がんの人間的側面を扱う精神腫瘍学のあゆみを振り返り，これからの課題を展望する．

秋月伸哉
Nobuya AKIZUKI

がん・感染症センター都立駒込病院精神腫瘍科・メンタルクリニック