Prostate Journal　2026年10月号（Vol.13 No.2）【特集】前立腺がん検診の国内外の最新動向─前立腺がん検診ガイドライン 2025 年版，EU 勧告， ERSPC 最新報告から読み解く国際潮流─

序文

前立腺がんの早期発見に有効とされるPSA検診は，無作為比較試験（RCT）が存在しなかった時期や，PLCO試験で死亡率低下が確認されなかった時代には，否定的な意見が多くみられた。その後，EuropeanRandomized Study of Screening for Prostate Cancer（ERSPC）の長期追跡により死亡率低下が示されたものの，過剰診断や過剰治療の問題から，対策型検診としての導入には依然として慎重論が残っていた。

しかし近年，ERSPCの詳細な解析や診断・治療技術の進歩により，不利益の課題は残るものの，死亡率の低下，転移がん比率の低下，質調整生存年（QALY）の評価などから，利益が不利益を上回ることが明確になりつつあり，各国の政策環境は大きな転換点を迎えている。特に注目すべきは，2022年に欧州委員会（European Commission：EC）が新しいがん検診勧告案（COM（2022）474）を公表し，欧州連合（EU）として初めて前立腺がん検診の段階的導入を加盟国に公式に提案したこと，さらに2023年のEU4Healthプログラムにおいて，実施可能性評価，試験導入，ロールアウトのための予算が具体的に配分されたことである。これは「世界的にPSA検診は推奨されていない」という従来の認識を大きく転換する動きであり，国際的潮流がリスク層別化を前提とした前立腺がん検診の段階的導入へ進みつつあることを示している。

一方，本邦では，国立がん研究センターによる前立腺がん検診の評価が2008年以来「死亡率低下効果は明確でない」とされ，推奨グレードIが継続しており，自治体によるPSA検診の実施には慎重な姿勢がとられている。こうした状況の下，日本泌尿器科学会は2008年版，2010年増補版，2018年版に続き，2025年9月に「前立腺がん検診ガイドライン2025年版」を発刊した。本改訂では，Minds診療ガイドライン作成の手法に準拠し，疫学・リスク因子・検査法・検診体制・国際ガイドライン比較などを最新のエビデンスに基づいて整理するとともに，PSA検診の推奨度を更新した。また，受診前後のファクトシートの刷新や精度管理の明確化など，行政やプライマリケア医にも利用しやすい構成とした点も特徴である。さらに，こうした改訂の背景には，国内で広まりつつある共有意思決定（Shared Decision Making：SDM）の考え方がある。「がん検診SDM運用マニュアル2022年度版」では，前立腺がんに限らずすべてのがん検診において，利益と不利益を適切に伝え，受診者が自らの価値観に基づいて判断することが求められるとしており，検診提供の在り方そのものが見直されつつある。本特集では，SDMを前立腺がん検診だけの課題としてではなく，全がん検診に共通する基盤的な概念として位置づけ，その概略を紹介した。加えて，ガイドライン発刊後にはERSPCの23年間の追跡結果（NEJM 2025）が公表され，PSA検診による前立腺がん死亡率の低下効果（RR 0.87，95％信頼区間 0.80〜0.95）が長期にわたり維持されることが明確となった。これらの知見は，前立腺がん検診の科学的評価と政策的評価の双方において，極めて重要な位置を占めている。

本特集の前半では，前立腺がん検診ガイドライン2025年版の改訂内容を泌尿器科医にわかりやすく整理し，後半では，国内の検診状況，EU勧告の詳細，ERSPC 23年報告，さらにすべてのがん検診に求められるSDMの考え方など，ガイドラインの背景にある国際的・社会的要素を補足して，2026年時点における前立腺がん検診の「現在地」を総合的に示した。また，執筆陣には，長らく日本の前立腺がん検診を支えてこられたベテランの先生方に加え，今後を担うことが期待される若手の泌尿器科医にも加わっていただいた。本特集が，日本の泌尿器科医の皆様の前立腺がん検診に関する知識の整理・更新に，少しでもお役に立てれば幸いである。

深貝　隆志
昭和医科大学医学部泌尿器科学講座