小児看護2025年6月号（48巻6号）知る・活用する・実践する こどもと家族のための災害対策

特集にあたって

日本は古くから地震や台風などの自然災害が多い国であるが，1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災は，医療者にトリアージや災害派遣医療チーム（disaster medical assistance team；DMAT）の体制整備の必要性を初めて認知させ，その後の日本の災害医療対策の整備の起点となった。また，同年の3月に発生したオウム真理教による地下鉄サリン事件は，心的外傷後ストレス障害(posttraumatic stress disorder；PTSD）が広く知られるきっかけとなった。しかし，2011年3月11日に発生した東日本大震災は，東北から関東にかけて地震と津波，そして原子力発電所事故による未曾有の広域かつ甚大な被害をもたらし，災害対策についてさまざまな課題を突き付けた。さらに，毎年各地で発生する台風や豪雨災害でも，医療施設が直接の被害を受け，医療の提供が困難になる状況が発生している。そして，2024年1月1日に発生した能登半島地震は，新年を祝う人々の幸せを一瞬で奪い，その後の人生を一変させたことは記憶に新しい。

これらの災害を経て，私たち看護師は平時の備えと災害発生時の対応について，知識と実践能力が必要であることを痛感している。現在は，看護基礎教育において災害看護は「看護の統合と実践」のなかでの必須カリキュラムとなっており，看護師の災害に対する意識は高まっている。

しかし，災害対策は進化の途上にあり，また，非常に広範で，平時の備えから，災害発生時の被災者の救出・救命，医療施設における患者と職員の安全確保，医療提供体制の復旧・維持，避難所の支援，健康維持・管理，関連死の予防，災害弱者への支援，喪失体験への長期的ケア，災害支援に携わる人々の身体・メンタルケア…と多岐にわたり，支援の対象となる人，支援を提供する職種，提供の場・時期・方法，必要なツールなども異なる。なかでもこどもと家族は災害弱者であり，特別な配慮を必要とし，課題も多い。

阪神・淡路大震災発生から30年という節目の年に，こどもと家族のための災害対策を特集し，さまざまな分野の第一人者，専門家にご執筆いただいた。過去の経験と最新の知見を学び，必ず起こる次の災害に備え，読者の皆さんそれぞれの立場で活用し，実践していただければ幸いである。

来生奈巳子 Kisugi Namiko
国立看護大学校看護学部小児看護学教授