産科と婦人科 2025年 Vol.92 No.11【特集】HPV検査単独法の子宮頸がん検診ってなに？―理解・準備・社会実装まで―

ねらい

日本では，過去30年間は子宮頸がんの罹患数と死亡数の減少傾向が認められず，真に有効な子宮頸がん検診が行われているとはいえない状況です．職域検診や人間ドックでの子宮頸がん検診は，自治体が行うような精度管理が必須とされていないという現状もあります．

これまでの「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」では，20歳以上の女性を対象に，2年に1回の細胞診が推奨されてきました．しかし，最新の「有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン」において，「HPV検査単独法」は推奨グレードAと示されていることに加え，現行の細胞診単独法と比べて検診間隔の延長が可能であることが示唆されました．その後，がん検診のあり方に関する検討会で，日本版のアルゴリズム（案）および導入に際しての課題が示された後，2024年2月に新たな指針として「対策型検診におけるHPV検査単独法による子宮頸がん検診マニュアル」が公表され，一定の基準を満たした自治体では30～60歳の女性に対して，HPV検査単独法による子宮頸がん検診が可能になりました．一方で「HPV検査単独法の効果を自治体の検診制度のなかで発揮するためには，HPV陽性者に対する長期の追跡を含む精度管理体制の構築が前提であり，遵守できない場合は効果が細胞診単独法を下回る可能性がある」との指摘があります．HPV検査陰性者は，検診間隔が5年となることから，受診者の利益に該当するものの，産婦人科医からは様々な懸念もあがっています．上記理由により，新しい子宮頸がん検診手法の詳細や課題を特集しました．

この新しい検診を導入した場合には，年齢によって従来の細胞診（20代）とHPV検査（30～60歳）の2種類の検診が混在することとなり，システム改修，準備期間や費用，自治体間での情報管理等，多くの課題が残ります．検診の対象者への情報発信・普及啓発を効果的に進めるため，地域の医師会や産婦人科医会等の協力を得て，行政と医療機関が協働することで，子宮頸がんの罹患率・死亡率を低下することができる組織型検診が日本で実施できるかが問われており，この手法への理解が進むことを願います．

（横浜市立大学医学部産婦人科学教室　宮城悦子）