産婦人科の実際 2026年1月号 75巻1号 特集 産婦人科医療の偏在化にどう立ち向かうか？―持続可能な医療体制を目指して― 【電子版】

企画者のことば

わが国が直面している人口減が，医療の偏在化や存続を危ぶませています。

これまでにも大きな危機に見舞われた過去がありました。産婦人科医のなり手の減少が叫ばれていた時期に，その原因が臨床研修必修化制度の変革によるものなのか，または夜間を含め過重労働を強いられる労務環境のせいなのか，はたまた診療リスクに対する不安であるのか，などが議論されたことが思い出されます。一時は，産婦人科医師の待遇改善や，積極的な興味をもって志望してくれる若手へのアプローチ努力などで改善の傾向がみられたときもあったことは事実です。

しかし，その後に訪れた今日の変化は，それとは異質なものでした。まさに急激な出生数の減少と，日本の人口減少です。どのように産婦人科医師が単体で努力しても，改善が遠のく事態が訪れていることに懸念し，それに向けた対策の有効性に不安を感じています。その影響は政治や経済にも懸念が広がり，社会構造の維持に至るまでの深刻な問題となって議論されるようになりました。そのなかで，人口減によって患者が減少し，経営上の課題から地域医療を支えてきた診療の維持が現実的に困難となり，廃業や統廃合の流れが止まらないという実情も由々しき問題です。結果として，さらに医療の偏在化が進もうとしている看過できない実情に，大きな責務を感じている産婦人科医は少なくないはずです。遠隔地ではその課題がよりいっそう顕著な傾向として現れ，特に産婦人科医療のなかでも，分娩施設の減少が止まらないことに対して行政も抜本的な介入ができずにいることは想像に難くありません。このことは，妊娠を希望する若年者が住むことができない地域を増加させる事態にならないかとの懸念につながる現実があるのです。特に分娩を取り扱う施設の減少はこの国を支える新たな生命の誕生に直結する大きな課題です。

本特集で，この状況に対する現状に理解を深め，その前線に立つ産婦人科医として対応を考える素地としていただきたいとの思いから企画しました。日夜ご苦労を重ねている医師の皆様に役立てていただきたいと切に願っています。

末岡　浩